会場不足、音楽業界は危機感

2020年の東京五輪・パラリンピックに向けた建て替えや老朽化を理由に、首都圏にあるコンサート会場が次々と姿を消している。
今年に入ってからは渋谷公会堂以外にも、青山劇場、日本青年館など、ファンにとって”音楽の聖地”が相次いで閉館。いずれも観客数が1000~2000席と「音楽イベントにはちょうどよい規模の会場」ばかりだ。他にも改修予定の会場が数多くあり、音楽業界関係者は会場不足がピークとなる「2016年問題」に危機感を募らせている。
ある大手イベント会社の関係者によると、これまでは会場を抑えるのは1年先が主流だったが、「イベントの有無にかかわらず、何が何でも2~3年先まで会場を押さえるよう進めている。イベントが入れられなくても、横とのつながりで融通し合うようになるでしょう」と指摘する。
問題の16年にはさいたまスーパーアリーナや横浜アリーナなども一時改修となり、別の関係者は「首都圏の観客数が1万~2万人のライブ会場もいずれ減る。小規模なイベント会社には厳しい時期となる」と話す。
音楽業界はCDが売れなくなっておりライブでの収入に頼っている部分が大きく、アーティストにとっても死活問題になる。他にも同じく劇場を利用するバレエや演劇などにも影響が出ることは避けられなくなっている。
かつて足を運んだ思い出の会場、聖地が失われるのは寂しい。また、首都圏でのライブ開催が難しくなるというのはファンにとても痛手だ。何とかならないものだろうか。